地震に強い家かどうかは、「新しい家か」「木造か」といった一つの条件だけでは決まりません。同じ地域で同じ地震を受けても、住宅ごとに被害の程度が違うことがあります。
その理由は、住まいの耐震性が建物の構造、壁や接合部のつくり、建築された時期、建物の重さや形、基礎、さらに地盤の性質など、複数の条件の組み合わせで決まるからです。地震そのものの大きさだけでなく、どのような揺れがその場所に届き、その揺れを建物がどう受け止めるかによって結果が変わります。
耐震性は「地震の力」と「建物が耐える力」の関係で決まる
地震が起きると地面が揺れ、その上にある建物にも力が加わります。建物には重さがあるため、地面の動きに対して慣性力が生じます。一般に、建物が重いほど地震時に生じる力も大きくなるため、その力を柱、梁、耐力壁、接合部、基礎へ安全に伝える必要があります。
一方で、建物側には揺れに抵抗する力があります。耐力壁の量や配置、柱と梁の接合、床や屋根の剛性、基礎との結び付きなどがその抵抗力に関係します。つまり、耐震性は単に「丈夫な材料を使えば高い」というものではなく、建物全体で力を受け流せるように構成されているかが重要です。
同じ木造住宅でも壁の量と配置で違いが出る
木造住宅では、地震の横揺れに抵抗する耐力壁が重要な役割を持ちます。ただし、壁は多ければよいというだけではありません。建物の一方に壁が偏ると、揺れたときに建物がねじれるように変形しやすくなります。
国土交通省は、木造建築物について耐震壁を釣り合いよく配置する基準や、柱・梁・筋かいなどの接合部に関する仕様を明確化してきました。壁、接合部、床、基礎などが一体となって働くことで、地震の力を建物全体へ分散しやすくなります。
そのため、同じ床面積、同じ木造2階建てでも、壁の配置や接合部の仕様が違えば、揺れに対する変形のしやすさは同じではありません。
建築時期によって基準や仕様が異なる
既存住宅の耐震性を考えるときは、建てられた時期も大切です。日本では地震被害などを踏まえて耐震関係の基準が見直されてきました。
国土交通省は、2016年の熊本地震後、新耐震基準で建てられた木造住宅のうち、接合部などの規定が明確化された2000年以前の住宅にも倒壊などの被害が見られたとして、既存木造住宅の接合部などを確認する検証法を公表しています。
また、2024年の能登半島地震についても、木造建築物、鉄筋コンクリート造建築物、基礎・地盤などの被害要因が分析されています。建築時期だけで個々の住宅の安全性を断定することはできませんが、どの時期の基準や仕様で建てられたかは、耐震性を確認する重要な手掛かりになります。
建物の形や重さも揺れ方を変える
建物は、形が単純で力の流れが分かりやすいほど、耐震設計をまとめやすい傾向があります。一方、大きな吹き抜けがある、1階だけ壁が少ない、増築によって形が複雑になっているなどの場合は、地震時の力が特定の部分に集中しないよう注意が必要です。
さらに、屋根や外壁などが重くなると地震時に建物へ作用する力も増えます。近年の木造住宅では、省エネルギー化などに伴う建物の重量化も踏まえて必要な壁量などの基準が見直されています。
つまり、「木造だから弱い」「鉄筋コンクリート造だから必ず強い」と構造種別だけで判断するのではなく、建物の重さ、形、壁の配置、接合部、劣化状態などを含めて見る必要があります。
地盤が違うと同じ地震でも揺れ方が変わる
耐震性の違いは建物側だけではありません。建物が立つ地盤も重要です。
米国地質調査所（USGS）は、ある場所での地震動の強さには、地震の規模、断層からの距離、地域の地質、土質などが影響すると説明しています。軟らかい地盤では揺れが増幅されることがあり、液状化などの地盤変状が生じれば、建物の基礎や傾きにも影響が及ぶことがあります。
米国連邦緊急事態管理庁（FEMA）の住宅向け耐震設計ガイドでも、地域の地盤条件が地震時の揺れに大きく影響するため、設計時に地盤条件を考慮する必要があるとされています。
そのため、隣り合う住宅で構造が似ていても、基礎の状態や地盤条件が違えば、実際に受ける揺れや被害の現れ方が異なることがあります。
耐震等級と実際の被害は同じ意味ではない
住宅の耐震性能を示す方法の一つに耐震等級があります。これは一定の基準に基づいて構造性能を評価する仕組みで、住宅を比較する際の有力な手掛かりになります。
ただし、耐震等級だけで将来の地震被害を完全に予測できるわけではありません。実際の地震では、揺れの強さや継続時間、地盤、建物の施工状態、経年劣化、増改築の有無などが影響します。
また、「建築基準法に適合していること」と「どのような地震でも損傷しないこと」も同じ意味ではありません。耐震設計では、人命を守り倒壊を防ぐことと、地震後も無補修で使い続けられることは分けて考える必要があります。
古い住宅はすべて危険、新しい住宅はすべて安全とは限らない
建築時期は重要な情報ですが、それだけで個々の住宅を判定するのは適切ではありません。古い住宅でも耐震改修が行われていることがありますし、新しい住宅でも施工不良や地盤変状、想定を超える地震動などによって被害を受ける可能性があります。
逆に、外から見た印象だけで耐震性を判断することも困難です。壁の内部にある筋かいや金物、基礎の状態、図面上の壁量などは、見ただけでは分からないことがあります。
既存住宅の耐震性を具体的に知りたい場合は、建築時期や図面を確認したうえで、必要に応じて耐震診断など専門的な評価を受けることが基本です。
住まいごとの差を見るときのポイント
住宅の耐震性を比べるときは、次のような条件を分けて確認すると違いを理解しやすくなります。
- 建築時期：どの耐震基準や仕様が適用された時期か。
- 構造と壁の配置：木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造などの違いだけでなく、耐震要素がどう配置されているか。
- 接合部と基礎：柱・梁・筋かい・基礎が適切につながっているか。
- 建物の形と重さ：大きな偏りや弱い階がないか、屋根や外壁を含めて重量がどう分布しているか。
- 地盤条件：軟弱地盤、液状化の可能性、地盤変状などを考慮しているか。
- 劣化や改修履歴：腐朽、シロアリ被害、増改築、耐震改修などがあるか。
これらは互いに独立しているわけではありません。例えば、十分な耐力壁があっても接合部が弱ければ、壁が本来の力を発揮できないことがあります。地盤が変形すれば、上部構造が強くても基礎に大きな影響が出ることがあります。
まとめ
住まいの耐震性に違いがあるのは、地震に対する安全性が一つの条件ではなく、建物と地盤を含む複数の条件で決まるからです。
壁の量と配置、接合部、建築時期、建物の形や重さ、基礎、地盤条件が変われば、同じ地震を受けたときの揺れ方や変形の仕方も変わります。そのため、住宅の耐震性を考えるときは「新しいか古いか」「木造かどうか」だけで判断せず、建物全体と敷地条件を合わせて見ることが重要です。
個々の住宅の安全性については、一般的な情報だけでは断定できません。具体的な住宅を評価する場合は、図面や現況を基に専門家による耐震診断などで確認する必要があります。
参考資料
- 国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法の公表について」
- 国土交通省「令和6年能登半島地震における建築物構造被害の原因分析を行う委員会 最終とりまとめ」
- U.S. Geological Survey “How do earthquakes affect buildings?”
- FEMA “Homebuilders’ Guide to Earthquake-Resistant Design and Construction”
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